医学研究院
山手 智志 医員
胎児・新生児から始まる成人期の運動器疾患の予防法に期待
ポイント
・1965年以前のわが国は乳児股関節脱臼の多発国であったが、1972-1973年頃に普及した予防運動をきっかけに脱臼が激減した。
・半世紀前の予防運動が現在の成人期の変形性股関節症患者の重症亜脱臼の減少に関連している事を初めて可視化した。
・成人疾患を胎児・新生児からの連続した病態と捉えるライフコース疫学の考え方を用いる事で、人生の早い段階からの疾患予防の重要性が注目されることが期待される。
概要
従来の医学は、疾病発症後の診断と治療に重点を置いてきたため、疾病にならないための予防医学に関する研究が少なく、さらには新生児期から成人期までの長期的な成果を調査した研究は、未だほとんどありません。かつてのわが国は乳児股関節脱臼の多発国でしたが、1972-1973年頃に出生直後から新生児の自然な下肢屈曲を妨げない事が予防に重要である事を一般人口（妊婦、助産師、ベビー服製造業など）に広く伝える啓蒙運動が行われた結果、小児の脱臼・亜脱臼・寛骨臼形成不全が激減したことが報告されました。その予防運動の曝露をうけた人口が変形性股関節症の発症年齢となった50年後の現在において、胎児・新生児期への予防運動の曝露と変形性股関節症の疫学との関連を明らかにする事を目的に、多施設横断的疫学調査を行いました。
調査は、九州大学大学院医学研究院整形外科教室の山手智志 医員（医学系学府博士課程4年）、佐藤太志助教授、中島康晴教授らが全国12施設（九州大学病院、横浜市立大学病院、九州労災病院、福岡大学病院、飯塚病院、金沢医科大学病院、北海道大学病院、JCHO九州病院、金沢大学病院、京都大学病院、浜の町病院、山形大学病院）で共同研究を行いました。その結果、予防運動が始まった1972年の出生年を境に、治療歴のある患者の減少傾向が始まった事を明らかにしました。また、出生年が1972年以前の重度亜脱臼の存在率は、11.1%でしたが、予防運動の曝露を受けた1973年以降出生の集団では重度亜脱臼の存在率が2.4%と有意に減少していることを明らかにしました。この結果から、我々は乳児股関節脱臼の予防運動は半世紀後の2022年における思春期・成人期の変形性股関節症の疫学と関連している事を示しました。
今回の発見は、成人疾患を胎児・新生児からの連続する病態として捉えるライフコース疫学の重要性を示し、人生の早い段階における運動器疾患の予防法の開発に役立つことが期待できます。
本研究結果は米国の科学雑誌「The Journal of Bone & Joint Surgery」に2024年4月17日に公開されました。
研究者（山手医員）からひとこと
疾病の一次予防は『患者がいなくなること』が目標で、診断や治療を重視し提供する立場からは、結果が見えにくい事が課題でした。本研究は、わが国の整形外科学が成し遂げた予防医学の成功を可視化したもので、変形性股関節症はそのモデル疾患として、次世代の医学教育に役立つ事が期待できます。
詳細
本研究の詳細は九州大学プレスリリースをご参照ください。
