～白血病・胆道がんのリスクが上昇する一方、免疫抑制療法によるリスク上昇は確認されず～
九州大学病院
梅野 淳嗣 講師
ポイント
・日本の炎症性腸疾患（IBD, ※1患者における腸管外悪性腫瘍（EIC）※2の発生傾向や、治療薬ががんリスクに与える影響が不明であり、長期的な安全性の解明が求められていました。
・4,604名の大規模データ解析により、日本におけるIBD患者に特有のEICの発生パターンを初めて明らかにし、チオプリン製剤や抗TNFα抗体などの免疫抑制療法※3がEICリスクを増やさないことを示しました。
・本成果は、IBD患者のがん検診や治療選択の精度向上に貢献し、より安全で個別化された医療につながることが期待されます。
概要
炎症性腸疾患（IBD）は若年から発症し、生涯にわたる治療を要する慢性疾患で、腸管の炎症のみならず長期的な健康リスクが問題となっています。これまで、IBD患者における腸管外悪性腫瘍（EIC）の発生がどのように増減するのか、また治療に用いられる免疫抑制療法がどのようにがんリスクに影響するのかが十分に解明されておらず、日本におけるIBD患者に特有のリスクを明らかにする研究が望まれていました。
九州大学病院の藤岡審助教（研究当時、現：千早病院 消化管・肝胆膵センター長）、梅野淳嗣講師、吾郷哲朗教授および佐賀大学医学部内科学講座消化器内科の江﨑幹宏教授らの研究チームは、九州地区11施設で診療を受けた4,604名のIBD患者のデータ解析を行い、クローン病※4では白血病の発生率が一般人口と比較して高まる一方、潰瘍性大腸炎※5では胆嚢・胆管がんの増加と胃がんの減少という独自の発生パターンが存在することを明らかにしました。また、チオプリン製剤や抗TNFα抗体の使用歴はEICの増加と関連せず、むしろ適切な治療により炎症が制御されることで、長期的なEIC発症リスクが抑制される可能性が示されました。
今回の発見は、IBD患者に対するがんサーベイランス戦略の改善や、個々の患者に合わせたリスク層別化の確立に役立つことが期待されます。特に、疾病特性に応じた検診体制の最適化や、ステロイド依存を避ける治療設計など、臨床現場での具体的な安全性向上につながる可能性があります。今後は、さらに長期の追跡研究やゲノム解析との統合により、IBD患者のがんリスクをより正確に評価できる仕組みの確立が期待されます。
本研究成果は国際学術雑誌「Journal of Gastroenterology」に2026年1月16日（金）午前12時（日本時間）に掲載されました。
用語解説
(※1) 炎症性腸疾患（IBD）
腸に慢性的な炎症が起こる原因不明の病気の総称で、主にクローン病と潰瘍性大腸炎が含まれます。
(※2) 腸管外悪性腫瘍（Extraintestinal cancer：EIC）
小腸、大腸などの腸に発生するがんを除く、血液・肝胆道系・皮膚など腸管外の臓器に生じる悪性腫瘍を指します。
(※3) 免疫抑制療法
体の過剰な免疫反応を抑える薬剤を用いた治療で、IBDの炎症を抑えるために使用されます。
(※4) クローン病（Crohn’s disease）
口から肛門までの消化管全体に炎症が生じることがある疾患で、狭窄（きょうさく：消化管が異常に狭くなること）や穿通（せんつう：消化管に穴があくこと）、瘻孔（ろうこう：本来つながっていない臓器間にできる穴のこと）などの合併症を伴うことがあります。
(※5) 潰瘍性大腸炎（Ulcerative colitis）
大腸の粘膜に炎症や潰瘍が生じる慢性疾患で、腹痛・下痢・血便などを繰り返すことが特徴です。
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