アトピー性皮膚炎の発症に関わる痒み物質の産生を抑制する化合物を開発

〜 痒みを根元から絶つ新たな治療の実現に期待 〜

 九州大学生体防御医学研究所の福井宣規 主幹教授、宇留野武人 准教授、國村和史 特任助教、同大学大学院医学系学府の上加世田泰久大学院生らの研究グループは、同大学大学院医学研究院の古江増隆 教授、東京大学大学院薬学系研究科の金井求 教授の研究グループとの共同研究により、アトピー性皮膚炎の主要な痒み惹起物質であるIL-31の産生を抑制する低分子化合物を世界に先駆けて開発しました。

 アトピー性皮膚炎は国民の7~15%が罹患している国民病であり、痒みに伴い生活の質が著しく損なわれることから、その対策は急務となっています。IL-31は、アトピー性皮膚炎発症に重要な痒み物質で、主にヘルパーT細胞(※1)から産生されます。研究グループはこれまでに、DOCK8という分子がないヒトやマウスにおいてIL-31の産生が亢進し、重篤なアトピー性皮膚炎を自然発症することに着目し、そのヘルパーT細胞で発現する遺伝子を解析することで、IL-31の産生にEPAS1という転写因子(※2)が重要な役割を演じることを明らかにしました。

 そこで今回、EPAS1-IL-31経路を標的とした化合物スクリーニングを実施し、DOCK8欠損マウスのヘルパーT細胞におけるIL-31産生を選択的に抑制する化合物として、IPHBAを発見しました。IPHBAは低酸素応答や他のサイトカインの産生には影響を与えませんが、IPHBAをマウスに経口投与すると、IL-31を産生するヘルパーT細胞の移入による引っ掻き行動が抑制されました。同様のIL-31選択的な抑制効果は、アトピー性皮膚炎患者さん由来のヘルパーT細胞においても認められました。そこで、約200の類縁化合物を新たに合成し、構造活性相関を検討することで、IPHBAより薬効の強い化合物の開発に成功しました。

 本研究成果は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の革新的先端研究開発支援事業(CREST及びLEAP)の成果で、2021年4月2日(金)に米国科学雑誌「Journal of Allergy and Clinical Immunology」に掲載されました。

用語解説

(※1)ヘルパーT 細胞:リンパ球の一種であり、CD4 陽性 T 細胞とも呼ばれる。サイトカインという液性因子を分泌し、B 細胞を刺激または補助して抗体の産生を促す機能を有する。
(※2)転写因子:DNA に結合し、DNA の遺伝情報を mRNA へと転写する過程を調節するタンパク質。単独、あるいは他のタンパク質と複合体を形成することでこの機能が発揮される。

詳細

九州大学プレスリリースをご参照ください。

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