～日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）とは異なる形成メカニズム～
ポイント
・局地的豪雪による深刻な被害は近年頻繁に発生しています。豪雪被害を軽減するための降雪予測の精度向上が求められています。
・本研究で、局地的豪雪をもたらす北陸不連続線は日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）とは性質が異なる沿岸前線であることを見出し、その形成メカニズムを明らかにしました。
・要因解明は、豪雪被害軽減のための降雪予測の精度向上に貢献するのみならず、日本海沿岸地域における大雪発生頻度の将来予測の不確実性を低減していく研究にも繋がります。
概要
日本海沿岸地域の大雪の発生要因として、日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）が最近注目されていますが、北陸地方に局地的豪雪をもたらす「北陸不連続線」の存在が古くから知られているにもかかわらず、両者の関係が非常に曖昧でした。本研究で、九州大学大学院理学研究院の川村隆一教授、理学府修士課程２年の鈴木雄斗大学院生(研究当時)らの研究グループは、気象モデルの高解像度数値シミュレーションによって2021年1月上旬の北陸地方を中心に甚大な被害をもたらした豪雪事例を再現し、JPCZと北陸不連続線によって沿岸部の極端な降雪地域が二極化すること、北陸不連続線はJPCZと区別される、沿岸前線であることを初めて明らかにしました。
JPCZ発生の主要因の一つである朝鮮半島北の長白山系の障壁効果については従来から指摘されてきましたが、沿岸前線（北陸不連続線）の形成にも同山系を迂回する気流が一旦本州に上陸して内陸側から前線に収束するプロセスが必須であることが長白山の標高改変実験から見出されました。これらの知見はライフライン・交通障害を含む豪雪被害を軽減するための降雪予測の精度向上に資することが期待されます。また日本海沿岸地域における大雪発生頻度の将来予測の信頼性を高めるためには、JPCZや沿岸前線を十分に解像してその動態を調べていく必要があります。
本研究成果は，2022年4月8日に国際学術誌「Weather and Climate Extremes」にオンライン掲載されました。また本研究はJSPS科研費補助金（JP19H05696, JP20H00289）の助成を受けました。
詳細
九州大学プレスリリースをご参照ください。
