応用力学研究所
磯辺 篤彦 教授
大阪ブルー・オーシャン・ビジョンの実現には世界平均で32％の削減が必要
ポイント
・どの程度までプラスチックごみの海洋流出量を削減すべきか、これまで科学的な裏付けを伴った数値目標は提案されていなかった。
・世界の河川から流出したプラスチックごみを追跡するコンピュータ・シミュレーションによって、海洋や海岸に到達するプラスチックごみやマイクロプラスチック(※1)の重量を求めた。
・2050年までに追加的な海洋プラスチック汚染をゼロにする(大阪ブルー・オーシャン・ビジョン)ためには、2035年までに世界平均で、2019年における流出重量の32%を削減する必要がある。
概要
2019年6月に開催された大阪G20サミットにおいて、2050年までに追加的な海洋プラスチック汚染をゼロにまで削減する「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」が提案されました。しかし、これを実現するため、どの程度までプラスチックごみ量の海洋流出を削減すべきか、これまで具体的な数値目標は明らかではありませんでした。
本研究は、世界で初めて、海洋流出するプラスチックごみの削減数値目標を提案するものです。本研究では、大阪ブルー・オーシャン・ビジョンの実現のため、2035年までには、世界平均で2019年の年間流出量の32％を重量ベースで削減する必要があると推定しました。
九州大学 応用力学研究所の樋口千紗 学術研究員と磯辺篤彦 教授は、極海を除く全世界の表層海洋を対象として、世界の河川から流出したプラスチックごみの行方を追跡するコンピュータ・シミュレーションを行いました。ここでは、海洋に浮遊するプラスチックごみと海岸に漂着するプラスチックごみ、そしてこれらが破砕してできた浮遊マイクロプラスチックと、海岸漂着マイクロプラスチックを対象としています。コンピュータ・シミュレーションの結果を解析することで、世界の各河川から流出し、世界の海域や海岸へ到達する、プラスチックごみやマイクロプラスチックの重量を求める確率分布モデルを作成しました。このモデルを利用することで、異なる流出シナリオに対応する海洋や海岸でのプラスチックごみ重量や、マイクロプラスチックごみ重量の将来予測が可能となりました。
本研究によって初めて、海洋プラスチック汚染を防ぐため社会が取り組むべき施策に目標値が設定されたと言えます。使い捨てプラスチックごみの使用制限や、廃棄量の削減、リサイクル率の向上、あるいは軽量素材開発に向けたイノベーションなど、有効な対策の組み合わせによって、この32％削減目標を達成することが期待されます。
本研究成果はエルゼビア出版のMarine Pollution Bulletin誌にて2024年8月9日にオンライン・リリースされました。
研究者からひとこと
科学的なエビデンスに基づいて、効果的な廃棄プラスチック削減策が、広く社会に定着することを望みます。海洋プラスチック問題について科学的な知見が深まれば、数値目標もアップデートすることが予想されます。今後とも海洋プラスチック汚染の軽減に資する研究を進めてまいります。
用語解説
(※1) マイクロプラスチック
環境に流出したプラスチックごみが、紫外線による劣化などを経て次第に破砕し、サイズが5mm以下となったもの
お問い合わせ先
応用力学研究所 磯部篤彦 教授
応用力学研究所 樋口千紗 学術研究員
詳細
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